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出版物のご案内 最終更新日：2008/05/05(月)自由人権協会（JCLU）は、人権に関する本、講演録、資料集、冊子、レポートを出版しています。特に断りのない限り、出版元は協会です。
自由人権協会
JCLUの活動を、海外の NGO 関係者に知らせる目的で、JCLU Newsletter(人権新聞）の記事を翻訳したものを年1回発行。2005年4月発行が最新版。今後は、HPで英語記事を適宜知らせることに主眼を置き、Universal Principleは、一時お休みする予定。A4 版; 20 〜 30 頁 。
「Universal Principle」合本完成！ 1989年 刊行
1部\1000（税込）
自由人権協会
1950 年創刊以来、人権に関する記事が豊富に掲載され、縮刷版も発行されています。会員に無料送付されます。2005年7月にJCLU Nesletterと改題し、タブロイド版からA４版へデザインを刷新。2006年より季刊発行。
1950年 刊行
年間2,500円
新評論
いままさに問題となってる＜人権状況＞に１７人の執筆者が鋭くそして平易な文書で迫ります。
はじめに 紙谷雅子 （学習院大学法科大学院教授・JCLU代表理事） 第１部 人権擁護の国際的広がり １ 憲法を実現した人たち 海外有権者１３年の闘い 喜田村洋一 （弁護士） ２ 「女性の権利は人権」――グローバル化する世界と女性の人権をめぐって 林陽子 （弁護士・早稲田大学大学院法務研究科教授・国連人権保護促進小委員会委員） ３ 国際刑事裁判所と人権 東澤靖 （弁護士・明治学院大学法科大学院教授） ４ テロ対策と外国人の権利〜 étrangerへの交錯するまなざし 〜 旗手明 （外国人政策研究者） 第２部 現代社会における多様な声 ５ 「君が代」斉唱・伴奏と教師の思想の自由 棟居快行（大阪大学高等司法研究科教授） ６ 知的障がい者の民事訴訟における尋問及び訴訟進行における問題点 樫尾わかな （弁護士） ７ 日本の精神医療―ネグレクトの歴史に終止符を 小林信子 （東京精神医療人権センター） ８ 企業の社会的責任（CSR）と人権 市毛由美子・羽柴駿（弁護士） ９ ドメスティック・バイオレンス防止法の再考―保護命令制度と警察の対応について― 吉川真美子 （大学講師） 10 市民の生活と被疑者・被告人の権利 坂井眞 （弁護士） 11 代理懐胎の行方 小町谷育子 （弁護士） 第３部 情報をめぐる権利の諸相 12 放送の自由と自律 山田健太 （専修大学文学部教授） 13 取材過程の違法性 ― いわゆるメディア・スクラムの違法性について 飯田正剛 （弁護士） 14 表現の自由のジレンマ 川岸令和（早稲田大学政治経済学術院・大学院法務研究科教授） 15 監視カメラの問題点 藤原家康 （弁護士） 16 裁判所の情報公開と刑事記録の情報公開 藤本利明 （弁護士） 17 公文書の管理 三宅弘 （弁護士・獨協大学法科大学院教授） おわりに 庭山正一郎 （弁護士・JCLU代表理事） 2007年 11月刊行
3,150円(税込)
自由人権協会
創立60周年の記念事業の１つとして、人権新聞の最近10年分第307号（1997年）から第364号(2007年）の縮刷版を刊行しました。人権新聞縮刷版は、自由と人権を護り、憲法の規定する価値を実現する「市民」の活動の記録であり、戦後60年間の人権をめぐるさまざまな歴史の出来事を映す鏡ともいえましょう。
また、今回の60周年版では、60年の歩みを懐かしい写真とともに振り返るページを設けました。 2007年 11月刊行
\5,250(税込)
信山社
ロースクール生、法学部生、司法修習生、弁護士必読。
現実に起きた被害と裁判、関係する人々とそのこころを読む。 １９７３年（昭和４８年）の提訴から全員の救済まで２６年を要した司法ドラマ 秋山幹男・河野敬・小町谷郁子編 2007年 01月刊行
\1,000(税別）
信山社
2005年 11月刊行
3360
明石書店
2005年 6月刊行
\3150（税込）
現代人文社
2002年 12月刊行
\2310 （税込）
エイデル研究所
2001年 10月刊行
\2100（税込）
日本評論社
1999年 12月刊行
￥2,520 （税込）
信山社
人権擁護の先人の到達点に学ぶ目的で、社会的に重要な判決を引き出す原動力となった鑑定書や、新しい判決理由を確立するために弁護士が苦心して作り上げた準備書面など、人目にほとんど触れられない書面を収録。沖縄、外国人、薬害、予防接種、教育、障害者、戦後処理、表現の自由、信仰の自由、情報公開など18の問題について作成された20編の鑑定書等を集め、これに当該問題をよく知る弁護士、学者による解題を付した。
1997年 11月刊行
明石書店
国内労働力の人口の1% に達する外国人労働者、年間 27，000 件に及ぶ国際結婚、28 万人を超える超過滞在者、来日外国人を取り巻く現状を具体的に分析し、日本社会の「国際化」の現実を問いかける白書である。総論「日本における外国人の人権保障とその系譜」をはじめ各論「労働者／国籍（帰化）／難民／在留／入管手続／子ども／住居／医療／刑事手続／受刑者」他、関係団体リストや外国人の人権について考えるためのブックガイド等各種資料も収録。
1997年 11月刊行
￥3,675 （税込）
信山社
1997年 11月刊行
￥5,250 （税込）
信山社
1997年 11月刊行
日本評論社
1987 年発行の「人権新聞縮刷版」以降の 10 年間の縮刷版。併せて50 年間の記事事項と執筆者の索引を掲載。協会の創立50周年記念事業の一環として出版。
1997年 10月刊行
￥5,250 （税込）
明石書店
1997年 7月刊行
￥2,100 （税込）
明石書店
1996年 1月刊行
2625円 （税込）
明石書店
国際法律家委員会 (著)，自由人権協会 (翻訳)， 日本の戦争責任資料センター (翻訳)
1995年 3月刊行
￥2,548 （税込）
明石書店
1994年 10月刊行
￥2,854 （税込）
三省堂
目次
第1章 司法の公開をめざして―進まぬ国家情報の公開/第2章 金丸裁判記録の閲覧請求事件―政治的関心事の場合/第3章 三島署事件の記録閲覧請求―社会的・歴史的関心事の場合/第4章 刑事確定訴訟記録法を読む/第5章 訴訟記録閲覧以外の制限/第6章 閲覧権と名誉・プライバシー権との調整/第7章 取材・報道の自由 1994年 2月刊行
￥3,568 （税込）
自由人権協会
1993年 10月刊行
1050円 （税込）
明石書店
規約人権委員会の審議と日本国内の人権状況改善について
人権問題に国境はない―1988年規約人権委員会傍聴記 あなたにもできる国際人権活動―カウンターレポート作成のために 規約人権委員会あてJCLU第二回カウンターレポート 1993年 5月刊行
￥2,243 （税込）
ダイヤモンド社
1991年 11月刊行
￥1,223 （税込）
有斐閣
あの判決の日から、日本の裁判所でメモを取ることができるようになった。法廷でメモを取る自由を求めて、最高裁に挑んだ原告と代理人たちの記録。
ローレンス・レペタ，三宅弘，山岸和彦，鈴木五十三，秋山幹男，喜田村洋一／著 1991年 10月刊行
￥1,733 （税込）
花伝社
アメリカ情報自由法を紹介しながら日本での情報公開法の制定を訴えた、エイブラムス、ネーダー両弁護士の来日講演を収録。協会の情報公開制度の調査・研究の成果を資料として収録。情報公開法制定活動のテキストとして最適。
1990年 9月刊行
岩波書店
1988年 12月刊行
315
日本評論社
協会創立 40 周年記念事業の一環として「人権新聞縮刷版」() を発刊した。人権新聞は協会創立から 3 年たった 1950 年12 月に創刊され、以来毎月もしくは隔月一回のペースで発行されてきた。この間、紙面の体裁も変化し、内容も時代の変遷に呼応して変化してきたが、特定の政治的立場からではなく、あらゆる人々の自由と人権を擁護する姿勢を一貫して堅持してきた。人権新聞は協会の機関紙としての性格もさることながら、戦後日本の歩んだ軌跡の証言にもなっている。市民の立場からみた戦後史の資料として、また協会の今後の活動の参考資料として活用されることを願って刊行された。
1987年 11月刊行
10500円（税込）
自由人権協会
2005年 11月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第10回の記録
行為者の自発性ないしは自主性に基づいてはじめて意味があると社会的・文化的にみなさ れる行為を自発的行為と定義づけ、「自発的行為の強制」は、全体として違憲無効となる とする新しい解釈論を提示。自発的行為の強制となるのはどのような場面であるかを、個 別具体的な国歌斉唱の態様に照らして鮮やかに分析する。 2005年 10月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第9回の記録。
表現の自由は民主政にとって重要であること を、私たちは当然のこととして受け入れているが、そもそも表現の自由はなぜ民主政にと って重要なのか。講演は、この問いに対して、松井＝長谷部論争からときおこし、哲学・ 政治学の視座を援用しつつ、シュミット、ロールズ、カント、ハーバーマスの理論を考察 する。 2005年 9月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第11回の記録
「コンメンタール風」とあるが、通説・判例の紹介を中心とする一般的注釈と明らかに異 なり、立憲性質説という新しい理論の展開を示す。在日外国人を差別的に取り扱うことを 追認する判決や社会の認識に対する挑戦。 2005年 8月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」 第8回の記録。
日常生活で安易に使われている意味での「自己決定・自己責任」は、法律学、憲法学での 「自己決定」と相違すること、社会保障をめぐる改憲案は杜撰であることなどを指摘。建 前として想定される「強い個人」になれない、現実に存在する「弱い個人」の救済のため の生存権、そして日本型「福祉国家」の再建のための条件について、重要な示唆をする。 2005年 8月刊行
自由人権協会
2005年6月17日に行われた連続講演「憲法の現在」第11回の記録
「コンメンタール風」とありますが、講演は、通説・判例の紹介を中心とする一般的注釈と明らかに異なり、立憲性質説という新しい理論の展開を示されるものでした。在日外国人を差別的に取り扱うことを追認する判決や社会の認識に対し、閉塞感を覚えている私たちにとって、講演は大変示唆に富むものでした。 この貴重な講演記録を、一人でも多くの方々に共有してもらいたいと考えています。憲法に関する議論がさらに広がり深まるための一助になれば幸いです。 2005年 8月刊行
\525
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第7回の記録。
神々の復活、よみがえりの懸念に始まり、社会で生起する問題が宗教と何らかのつながり を持っている例の提示へと進む。そして、政治過程での議論のために、公的領域における 宗教を再考する必要性を指摘する。 2005年 6月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第４回の記録。
イギリスでの数十年にわたるヨーロッパ人権条約の国内法化という経験と日本における今 後の方向性を示唆。憲法による人権保障、国際条約による人権保障、どこか書き分け、区 別してきた私たちの取り組みそのものが果たして正しかったのか問いかける。 2005年 4月刊行
自由人権協会
2004年12月10日に行われた連続講演「憲法の現在」第４回の記録。
イギリスでの数十年にわたるヨーロッパ人権条約の国内法化という経験の紹介と日本における今後の方向性を示唆。 2005年 4月刊行
\525
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第3回の記録。
ヨーロッパや隣人である韓国の憲法裁判所の経験を提示し、私たちの裁判所のあり様に疑 問を投げかける。 2005年 3月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第5回の記録。
政治思想を辿りながら、冷戦の終結、そして そもそも日本の憲法変更による第二次世界 大戦の終結が、国家の基本原理を変更するという意味で の憲法改正の実例であることを 示す。そして、立憲主義に基づく議会制民主主義 国家である日本が、これからいかなる 国家であろうとするのか、その答えを私たちみなが考えることの重要性を指摘する。 2005年 3月刊行
自由人権協会
連続講演「憲法の現在」第6回の記録。
９条は、武力によらない平和を目指し、自国の防衛と関係のない軍事活動を制約すること により、日本の基地にかなりの程度依存している米国の軍事活動に対する重要な歯止めと なり得ることを指摘する。 2005年 3月刊行
自由人権協会
2004年 10月刊行
自由人権協会
2004年9月10日に行われた連続講演「憲法の現在」第1回の記録。
徒に憲法改正が意見される今、長年憲法学者として人権擁護に携わってきた奥平教授が、 天皇制・表現の自由・行政訴訟の原告適格性・九条などについて論じる。 2004年 9月刊行
自由人権協会
2002年 10月刊行
1050
自由人権協会
新しい成年後見制度に対して、本当に高齢者の生活向上に役立つものなのか、医療や福祉 の現場からの報告を受けて実践的に検討。2000年2月に行った「女性差別撤廃条約成立20 周年記念連続講座−女性に対する暴力の根絶をめざして」第４回の同講演の記録。
2000年 3月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
人道に対する罪やジェノサイドなどを裁く機関として設立が待たれている国際刑事裁判所 について、その経緯・機能・課題を解説し、更に女性に対する暴力の問題からもその役割 は大きいことを示している。
1999年12月に行った「女性差別撤廃条約成立20周年記念連続講座−女性に対する暴力の 根絶をめざして」第３回の同講演の記録。 2000年 2月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
不妊対策として非配偶者間の体外受精を行った根津八紘医師、日本産婦人科学会から佐藤 孝道医師、女性の人権の立場から柘植あづみ助教授を招いて、進歩を続ける生殖医療技術 について人権の観点から議論。
1999年9月に行った「女性差別撤廃条約成立20周年記念連続講座−女性に対する暴力の根 絶をめざして」第２回の同講演の記録。 1999年 12月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
アメリカにおけるセクシュアルハラスメントの現状を判例などから紹介、日本の企業にお ける対策と比較。関係法規など、添付資料も豊富。
1999年6月に行った「女性差別撤廃条約成立20周年記念連続講座−女性に対する暴力の根 絶をめざして」第１回の同講演の記録。 1999年 8月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
２００６年１１月に発表したＰＴ案を正式にＪＣＬＵとしてのガイドライン、評価項目としました。その内容は、「企業活動と人権に関するガイドライン」についてはＰＴ案から変更はなく、「ＣＳＲ報告書の人権関係評価項目」もＰＴ案に若干の技術的な手直しを加えた以外に変更はありません。もちろん私たちは、これが完全なものだと考えているわけではなく、今後も関係者の皆さんとの検討を重ね、ご意見をいただきながら、より良いものにバージョンアップしていきたいと考えています。
このガイドラインと評価項目が、日本企業と日本社会のＣＳＲと人権に関する関心をより高めるものとなることを期待しています。 2007年 08月刊行
￥1,000（税込）
自由人権協会
２００４年から、企業と人権プロジェクトチーム（ＰＴ）を設置して、ＣＳＲと人権に関する調査・研究を開始し、国連グローバル・コンパクト参加企業やＣＳＲ報告書を発行している企業への聞き取り調査、国連東京事務所や外務省ＯＥＣＤ室のインタビュー、ＩＳＯにおけるＣＳＲ規格（２６００）議論の研究、労働団体や人権啓発企業団体などの関係者との交流などの、活動してきた成果をまとめたものです。
＜目次＞ 「企業活動と人権に関するガイドライン（ＰＴ案）」 「ＣＳＲ報告書の人権関係評価項目（ＰＴ案）」 「国産自動車メーカーのＣＳＲ報告書に対する評価の試み」 （評価項目一覧表付） いすゞ自動車・スズキ・ダイハツ工業・トヨタ自動車 日産自動車・日野自動車・富士重工業・本田技研工業 マツダ・三菱自動車工業・三菱ふそうトラック、バス （資料）「国連グローバル・コンパクト」 「ＯＥＣＤ多国籍企業ガイドライン改訂版」 「人権に関する多国籍企業および他の企業の責任に関する規範についての注釈」（日本弁護士連合会仮訳） 2006年 11月刊行
自由人権協会
外国人入店拒否や、外国人差別・排斥をあおる公務員の発言などが相次ぐ中、JCLU外国人の権利小委員会は人種差別撤廃法要綱試案を提案。
本書は2004年8月に完成したその試案Ver.2とその詳細な解説を全文掲載。 人権擁護法案など関連の法案・条約も掲載。 2004年 11月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
裁判員制度導入に伴い公判報道に対する様々な規制が検討されている。本書はこうした規 制と取材・報道の自由の関係を考えるための資料集。 現状の分析に留まらず、新たな制 度へ向けた提言もあり。
ＰＤＦにて配信 2003年 10月刊行
自由人権協会
国際法律家委員会 (ICJ) の年次報告書「司法への攻撃」(Attacks on Justice) の 1991 年度版の抄訳。この報告書は、ICJ が設置した「裁判官と弁護士独立センター」(CIJL) が毎年、世界各国の裁判官と弁護士に対する迫害といやがらせの状況を報告しているものである。原文の報告書は、世界 51 カ国における実情報告を 143 ページにわたって報告したもので、人権の擁護を使命とする法律家に対する攻撃が世界各国−体制の如何にかかわらず−で続いていることを示している。日本語版では、この中から 16 カ国が取り上げられた。日本からは、裁判官の再任拒否、弁護士業務妨害に拘わる事件、坂本堤弁護士失踪事件と内藤隆弁護士国賠訴訟事件などが報告されている。
1992年 10月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
1981年 12月刊行
自由人権協会
1994 年 8 月、自由人権協会のメンバーがカンボジアの刑務所における人権状況の調査を 行い、その成果をまとめたもの。調査報告書は、調査結果をまとめた第一部と、カンボジ ア政府への勧告及び日本政府への提言からなる第二部とで構成されている。
英文と日本語版を同時に出版。 1995年 3月刊行
￥1,050 （税込）
自由人権協会
朝鮮半島・台湾出身の元日本兵戦死傷者への補償問題、従軍慰安婦、労働者強制連行など の様々な戦後責任問題を、人権の観点から分析した初めての JCLU 英文レポート。国連に 提出されたこの英文レポートは、戦後責任問題の解決を国際社会にアピール。
1993年 4月刊行
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